栢下 淳 （県立広島大学）
高齢化がすすむわが国では、咀嚼や嚥下機能の低下した人が増加している。
嚥下機能の低下の程度は個々人により異なる。そのため、嚥下機能の低下した人を対象とした市販食品も販売されているが、様々な形態のものが存在する。
また、病院や施設においても同様に様々な形態の食事が提供されていた。
このような状況を踏まえ、臨床での共通理解を進めるために、日本摂食嚥下リハビリテーション学会（会員数15,000名）では、嚥下調整食分類（以下、学会分類）を作成し2013年に公表した。学会分類では、他の嚥下調整食分類であるUDFや嚥下食ピラミッドとの互換を行えるように互換表を作成し、利便性を図った。
学会分類イメージ図
2016年には、外来・入院。在宅患者訪問栄養食事指導の対象に、摂食機能もしくは嚥下機能の低下した患者が追加された。
ここでの摂食機能もしくは嚥下機能の低下した患者とは、「医師が硬さ、付着性、凝集性などに配慮した嚥下調整食(日本摂食嚥下リハビリテーション学会の分離に基づく）に相当する食事を要すると判断した患者であること。」とされ、学会分類が多くの病院に広がり、臨床での共通理解が広まっていった。
参考文献
栢下淳他. 日本摂食嚥下リハビリテーション学会嚥下調整食分類2021. 日摂食嚥下リハ会誌. 2021;25(2):135–149.
